柔肌に管を差し込み、ごくごくと、美味しい体液を飲み込んでいる、その夢のような幸せ、その時、ピシャ、そのまま天国行き、この蚊の幸福度は一級である。
飼い主に首の横を掻いてもらっている犬も幸福である。
定年退職したサラリ－マンが平日の朝、寝たいだけ寝ていられるという、信じられないような幸せを満喫している、でもやりすぎれば、ボケが進み筋力が低下して、動かなくなる。幸福を手に入れるには、ほどほどが肝心である。
不景気の為、一般の給与所得は下がり続け、公務委員給与との格差は広がっている。これはけしからん、国民が苦しんでいるときに公務員のみが優雅な生活を楽しんで良いのか？公務員給与も１０％は下げるべきである、という論が力を得ている。これは一見、もっともらしい。しかしこれは本末転倒の愚論である。公務員給与は、ひとり踏ん張ってデフレに対抗している、ヒーローなのである。これを下げれば、デフレに対する唯一の歯止めが外れ、際限もないデフレえと転落していくであろう。本筋は、デフレを解消して景気を良くし、一般の給与がどんどん上がって、公務員給与を上廻るようにすることである。
方法は簡単である。赤字国債を新発行して６０兆円ほど、日銀に引き受けさせるだけである。これによって、金利が上がることはない。市中から資金を吸い上げながらである。政府の金利負担も増えない。日銀には金利を払う必要がないからである。（払っても国庫納付金の形で返ってくる。）子孫につけを残すこともない。この国債は償還不要だからである。これはマネーを水増しすることだから、当然物価は上がる。おそらく２％程度のインフレになるだろう。これは理想の状態であって、これにより経済は活性化し、失業率は下がり、パートや非正社員の給料も上がる。
一方政府は、たなぼたで莫大な財源を手に入れ、緊急に必要な施策をどんどん進められるだろう。
こんなことすれば超インフレが起こり大変なことになる、という愚者の大合唱が起こるだろう、マスコミやバカな評論家どもも尻馬に乗る。これは戦中戦後の超インフレを念頭においてのことだろうが、全く紀憂である。当時の問題は物が決定的に不足したことにあってインフレは結果にすぎない。今、この物余りの時代に超インフレなど起こりようがないのである。
すべてが良くなる簡単な方法があるのに、みんなで寄ってたかって潰そうとする。これは悪魔の仕業である。日本は無知という悪魔に魅入られて滅亡の道を進んでいるのである。
東日本大震災の津波で、石巻市立大川小学校の生徒の約７割が死亡又は行方不明となった。地震から、津波がくるまで約５０分の余裕があったのに、どうしてこんなことになったのか。学校の裏山に逃げれば１０分もかからず、安全地帯に行けたのに。何処に避難させるか、先生方が集まって小田原評定をしている間に津波が来てしまったらしい。全く馬鹿馬鹿しくて開いた口がふさがらない。
人生には、６０歳と８０歳の二つの壁があるといわれる。６０歳の壁はどうやら乗り越えたが、８０歳を目前にして、大きな壁にぶつかった。両膝の筋肉が弱って、歩くときふらつく、体全体が思うように動かない、卓球を１０分もやれば両足が棒になる何でもすぐに忘れる。帰り道がわからなくなって家に帰れなくなるのではないかと心配になる。食べる量が１／３になった。無理に食べると、胃が苦しくなる。ここを乗り越えるとゴールは目前である。
東電は親方日の丸の会社だから、その社員は役人と同様である。今回の津波は想定外の大きさだったので仕方がなかった、などと言い訳しているが、実はもっと大きな津波が何回も来ている。役人の発想では、想定内の津波とは適度なコストで対処出来る津波のことらしい。能吏は、想定内のことにはうまく対処する能力は持っているが、都合の悪い想定はしないという特技を持っている。
こうして適度なコストで原発を作り、監督する方もそれで満足し、四方八方めでたしとなる。それで原発の暴走という大災害を引き起こしても、想定外だったから仕方がなかったということになる。こういう役人は評価され、順調に出世するだろう。
なまじ良心的でがっちりしたものを作れば、こんなにコストをかけたのでは話にならないと言われ、左遷されることになる。
要するに、こういう役人共に任せていたのでは大変なことになるということである。
今回の災害の被災者援助として、世帯当たり１００万円、単身世帯は７５万円の給付を行うという。これは信じられないくらい馬鹿げた配分法である。例えば、祖父、祖母、若夫婦、子供３人、計７人の世帯も夫婦２人の世帯も同額の給付をするとは！勿論一人当たり同額２０万円程度とするべきである。
江戸時代から、お上は庶民を世帯単位で管理してきた。その昔ながらの感覚で、今の役人は仕事をしているのである。世帯をかまえるにはそれなりのコストがかかるのは否定できないが、気の合う者同士で共同生活をするなど、簡単な解決法はある。爺さん、婆さん、子供は人間扱いしていないのでこんなことになるのである。子供の多い世帯ほど割を食うやり方は少子化を奨励し、核家族化を奨励し、世帯数を増やす結果をもたらし非効率化を進める。家族の多い世帯ほど、生活が苦しいのが、解らないのだろうか。
電力料金はひどい累進制になっているが、一人一室が当たり前になった今、大家族には莫大な負担を強いている。
１％のデフレがあるとき、合計１０００兆円の金融資産を持っている金持ち連中には、年１０兆円の不労利得が転がり込む。これはパートの時間給を押し下げるような形で貧乏人から搾り取られる。デフレの解消は簡単である。赤字国債を日銀に引き受けさせる、という形でマネーを水増しすれば良い。
１％のデフレは２０兆円の需要不足がもたらしているとすれば、２０兆円の水増しをすれば良いし、更に４０兆円水増しすれば、２％のインフレになる。これは適度なインフレであって、これによって経済は活性化し、景気がよくなる。失業者もいなくなる。政府は６０兆円の財源を棚ぼた式で手に入れ、子供手当の増額、震災復興等に使うことができる。
子供手当のような人気とりのバラマキはやめるべきだと言う人は品性低劣である。次世代の育成は社会全体の責任であるのに、そのコストを子を持つ親にだけに押しつけ、その成果だけを得ようとするものだからである。
前回、子供が本物のピストルを玩具にしていると書いたが、それどころか赤児にピストルを与えるようなものだ、下請けの作業員が、汚染水の貯まっているところに短靴で入り靴に水が入ってひどく被爆したと聞く。こんな危険な作業は、社長がと、までいわず訓練された社員が完全な防護服を着て行うことは、あまりにも常識である。別の社員二人が原発建屋内で死んでいるのが発見された。これは津波にやられて溺れたらしい。福島原発は大量の海水を使うため、海岸にあり、しかもこの辺は、たびたび津波にやられた歴史がある。充分な津波対策をしておくのが当然である。フランスではジェット機が衝突しても耐えられるように厚さ７ｍのコンクリートで囲っていると聞く。筆者が以前勤めていた会社は、水溶性フイルムを、フランスに納入した。放射能に汚染された作業衣を、この袋につめて安全に処理するためのものである。東電から注文はなかった。スカスカの建屋だから津波が浸入して、電気関係がすべてやられ、冷却ポンプが止まってしまった。これが止まると、炉心が溶け大爆発を起こす。あわてて消防車で海水を注入したが不充分で、水素爆発を起こし、建屋や配管が破壊された。
水素濃度は測定すればすぐわかるから、危険は事前に察知し、窒素を入れるなどをすべきだった。汚染水は活性炭をつめた濾過機で濾過してから海に流すべきだった。活性炭が有効がどうか実験していないから解らないと言っているが、実験すれば、一時間もかからずにわかるし、有効なことは常識にすぎない。このように、好き放題に放射能をまき散らしている。放射能が強くて中に入れないのでどうしようもないなどと言っているが、鉛の微粉末を練り込んだポリウレタンのカッパ、手袋長靴、等の防護服が用意してあれば、かなり強い放射能にも耐えられるはずである。危険な原発を作る以上、これらは事前に充分に準備しておくべきである。
東電もひどいがそれを監督する役人共も同様に無能、無知でやる気がない。
こんな連中には任せておけないから、厳しい競争にさらされている民間企業にすべてを任せるべきである。
ラジューム温泉に入る人がいる。どんな毒物でも適量であれば、プラスになることが多い。したがって放射能汚染は、騒ぎすぎ、だと思う。将来ガンになる確率を少し増やす程度の量であれば、活性酸素など他の発ガン物質と同程度の扱いでよい。
活性酸素は茶に含まれるタンニンなどによって分解される、ガンは細胞のＤＮＡに傷がつくことによって発生するがＤＮＡには、自己修復の機能が備わっており、まずガンになることはない、ある種のウイルスは、この自己修復機能をダメにすることによって、ガン細胞をつくる。しかし、この場合も免疫力が働けば、ガン細胞は破壊される。要するにガンになるのは、免疫力の低下が原因であり、バランスのとれた食事、を取り暴飲暴食、働き過ぎの過労をやめ、できるだけ感染症にかからないようにして体力の低下を防ぐ等によってガンは防ぐことができる。
齢８０に達し、死期が近づいたのを感じるせいか近頃は、生と死について考えることが多くなった。宇宙が生まれる前には宇宙は存在しなかった。「無の世界」だけがあった。この「無の世界」から、ボコっと宇宙が生まれ出たのである。「無の世界」は神の世界とも言え、何でも生み出すことができる優れものである。
自意識を持った自分が生まれる前も「無の世界」であった。この「無の世界」から、ボコっと自分が生まれ出たのである。やがて死を迎えると、再び「無の世界」に戻るこれでは無意味のようであるが、そうではない。生きている間に多くのことを知ることが出来たからである。これを、生まれてきただけで丸儲け、と観じ、感謝の心を持てば、安らかな心で死を迎えることが出来るのである。
福島原発からの放射能汚染は、毎日食べ続けても、ただちに健康に影響する恐れはない、と発表された。ほうれん草を毎日食べ続けることはないが、他の食物も多かれ少なかれ汚染されているとすれば、毎日食物を食べ続ける限りほうれん草を毎日食べ続けるのと同じことである。また、ただちには影響がなくても、後になって影響が出たら困る。知りたいのは、後になっても影響がないかどうかが問題なのである。要するに、この発表は全く無意味であり、ただ消費者をだまし、安心させようとする悪質なものである。
日本で原発をやることは、子供にピストルをおもちゃにさせるようなものである。
知性を持った大人であれば、原発はひとつ間違えれば、大災害を引き起こすことが解っているし、二重にも三重にも、安全を確かめ、勿論地震にも津波にも充分に備えたものを作るはずである。肝心要の冷却ポンプが故障するようなことでは話にならない。要するに日本人は子供なみの知性しかもっていないのである。
原発のような危険なものを作る資格はない。ましてナトリュームを使う高速増殖炉を作ろうとしているがとんでもない話で、子供にダイナマイトを与えるようなものだ。
ナトリュームという危険なものが原子炉と組み合わされて、もしもの事があれば、チエルノブイリの再来になる、試運転を始めてすぐ、ナトリューム漏れを起こして中止になっているが、懲りずにまた再開しようとしている。
日本人よりかなりましなドイツ人さえ、こんなものには手を出さないのである。
これは折に触れて述べてきたが、相変わらず、所得制限なしの給付は、ばらまきだと言う論が多いので、改めて確認する。
１，高所得者はすでに多額の所得税を払っている。例えば、所得１０億円の人は ５億円以上払っているので、それでもう充分である。
２，トーゴーサン、クロヨン、と言われるように所得の把握は極めて不充分である。
以上のことは、みんな百も承知な筈なのに、貧乏人のさもしい妬み根性にのって所得制限を主張するバカな評論家があまりにも多い。
僕は、男の子４人を、高校、大学にやっているとき、ぎりぎりで所得制限にかかってある給付を貰い損ねた経験がある。苦しい生活で喉から手が出る程だったので悔しい思いをした。
こんな不合理な所得制限をするために莫大な事務コストがかかっている。
日本の空き家は１３％、約４００万戸あると言われる。
空き家は放置すると急速に劣化が進むのでもったいない話である。
一方では晩婚化が進行している。
結婚したくても収入が不足、不安定では結婚に踏み切れない。
せめて家賃負担がなければ、見通しは明るくなる。
そこで提案する。政府が新婚カップルに月額５万円の住宅手当を支給する、これで初婚年齢は大きく低下し、空き家は減少するだろう。
僕は１９６０年頃結婚したが、大学院卒でも、月給は２万円、これでアパート代が８０００円、これでも結婚すれば、増える扶養手当、扶養控除などで何とかなった。
住宅手当はこれに代わるものである。
そもそも、妻の扶養手当は不合理である。
これは男女同権に反し、女性をおとしめるものである。
住宅手当は子供をつくることを前提としているから、３年間で打ち切る、その後は充分な子供手当でカバーする。
僕は共稼ぎは考えなかった。子供を育てながら働くのは無理だと考えたからである。それでも生活は苦しかった。
次々に４人の男の子が生まれたから、生きていくのが精一杯だった。充分な子供手当があればよかったのだが、それでも何とか頑張ってこれたのは、子供の頃から生命の危険にさらされ、戦争で何百万人も死んだことがわかっていたから、本能的に子孫を作ろうとしたのだと思う。
現在の若者達はそうではない。本能的に絶滅の危機を感じることはない。苦労しても子供をつくろうとしない。だから今では、少子化を防ぐためには充分な子供手当が不可欠なのである。財源は公務員の給料カットでまかなう。大都会は別として田舎では公務員の給料はかなり割高になっている。平均して２割カットしても支障はない。
非正規社員の給与は、正規社員より高いのが正常である。身分が保証されていない分の補償が必要だからである。現在のデフレ、経済の閉塞状態が異常なのであって、政府がなすべきことをやれば、（バラマキ賛成）で述べたように適度なインフレになり人手不足が恒常化する。このとき非正規社員の給与は正規社員を追い越すことになる。企業は人手の安定確保のために正規社員を増やそうとするが、勤務時間の自由等、縛られるのがいやで、非正規社員に留まろうとする人も多いだろう。
財政赤字は子孫につけを残す。と頭のからっぽな評論家共が賢しげに騒ぎ立て、それに輪をかけたマスコミが尻馬に乗っている。子孫は国債という資産を親から受け継ぐから心配ない。それどころか日本の対外資産は２００兆円以上あり、毎年約１０兆円の利子や配当が入ってくる。日本の子供達は世界一恵まれている。
赤字国債を出さず、人手が余り、遊ばせておいて、老朽化が進行する下水、橋等の社会インフラを放置することこそ、子孫につけを残すのである。
高齢化と共に貯蓄率が下がっていると言われるが、それは個人の話であってマネーは優良企業に集まり、ドンドン増えている。企業も、個人が所有しているのであるから、実際の貯蓄率は上がっているのである。
資本主義経済を維持、発展させるためには、一定の所得分配が不可欠である。それをやらなければ、現在のようなデフレ、経済の閉塞状態に陥る。金持ち連中は、困っている人は助けるべきだ、という良識は持っているが困っている人を特定することはできない、という常識は持っていない。そもそも、鳩に豆をやるような、上からの目線で見ているので、全国民に一律平等に、一定の給付をするという、再分配の基本が理解できず、それをバラマキと言う、きたない言葉で表現し、おとしめているのである。
全国民に４０万円ずつ定額給付をするには約５０兆円が必要である。それには日銀に５０兆円の赤字国債を引き受けさせればよい。これは、マネーを水増しすることであるから、勿論インフレになる。しかしこのインフレは、現在のデフレを解消し、ゆるやかなインフレにする程度であり、この適度なインフレは経済を活性化し、失業率も下がる。還付金とはこの定額給付金のことであるとすれば、実現可能であり勿論雇用対策にもなる。
財政赤字はどんなに大きくても、誰も困らない。
消費税を上げればみんなが困る。
財政赤字が大変だ、というのは、家計や企業の赤字と混同しているのである。
「経費節減のためには、まず自分の身を切ることから始めるべきである」というので、国会議員の定員削減、報酬ダウンが叫ばれている。
これはとんでもない話で、どんどん議員数を減らして、遂にはゼロにすれば、これは議会制民主主義の終焉である。
議員を減らしても、少数精鋭で行けば良いというのは幻想にすぎず、数が多いほどその中に有能な議員が含まれる確率は大きくなる。議員報酬も多い程、優秀な議員も多くなる。助成金をたっぷり与えれば、極めて有能だが金がないために議員になれなかった人も議員になれる。金をくれる親分をたよる必要もなくなる。
これで政治と金の問題は完全に解決するのである。これをやるには何ほどの金もかからない。国家予算の２％、１兆円程で間に合うだろう。この金は日本の政治を良くするのに極めて有効であり、政治が良くなれば、それによる国民の利益の方が遙かに大きく、お釣りがくるだろう。そもそも、国民一人当たりコーヒー一杯分のコストで良い政治をやってもらおうなどと考えるのはバカである。
議員定数を減らしたり、報酬を下げたりするのは、さもしい人気とりにすぎない。こんな連中は、ろくな仕事もできず、陰で違法すれすれの金集めにうつつを抜かしているのである。この連中には絶対に投票してはならない。
ＴＰＰとは、環太平洋諸国が、すべての関税と障壁を廃し、完全な自由貿易をしようという協定である。貿易に生存と発展がかかっている日本にとってまことに好都合なことであり、大賛成と思いきや、農業関係からの反対で参加が危ぶまれている。たしかに日本の農業が全滅すれば大変である。
アメリカ、ロシアなど、自国で少し不足すれば、すぐ禁輸するからこれは生存権の抛棄に等しい。そこで、米の生産に、２０万円／トンの補助金を出す。
（主食米の約半分が輸入品になる程度に加減する。）更に、飼料用米を奨励しこれにも同額の補助金を出す。（アメリカからの飼料用とうもろこしがゼロになる程度に加減する。）これらによって、日本の農地はすべて稼働し、耕作放棄地はなくなる。日本の米の食味は好評だから、価格が下がれば、米の輸出も増えるだろう日本の農業にバラ色の未来が待っている。
財政負担は、２０万円×１０００万トン＝２兆円である。これは日銀引き受けの国債で賄えばよい。日銀と国は同体であるから、これは国の借金にはならない。ただ紙幣を印刷してマネーを水増しするだけである。これにはインフレを伴うが、現在のデフレをやや緩和する程度である。米価が５０円／キロ程度に下れば、ぎりぎりの生活を強いられている低所得者には福音となる。輸出の関税がゼロになれば、工業品の輸出は、大きく伸びるだろう。
全く、話がうますぎて、眉に唾をつける向きも多いだろうが、今まで僕がブログでいろいろ述べてきた通りこれは現実なのである。日本の国民や政治家がまともな頭脳を持っていれば。
医者は、口を開けば、タバコをやめろ、歩け、と言う。タバコは寿命にほとんど関係しないことは統計的に証明されるし、ねたきり病人や宇宙飛行士が足が弱って歩けなくなることは事実だが、普通の生活をしている人にとって、意識して歩くことが有用であるというデーターはない。食べ過ぎ、飲み過ぎなど何事も過度になることが悪いのであって、食べ過ぎの人に歩けというのは良いだろう。医者に言ってほしかったことの第一は、歳をとったら、トレーニングのやり過ぎに注意しろ、である。
僕は１０年前一念発起して腹筋のトレーニングを半年ほどやったが、ある時卓球で思い切りスマッシュした瞬間、左の股関節が「ぎくっ」となって、ひどいダメージを受けた。股関節をかばって歩いているうちに膝の関節もやられてきた。
後から考えて見ると、腹筋のやりすぎて腰回りの筋肉が疲労していたための事故であろうと思う。それ以来、靴下がはけず、卓球も２０分が限度となった。
半年間、整体に通ったが、全く効果がない。腹筋も、足の筋肉も弱ってきて、重力が２倍にも３倍にもなったように感じられる。立ち上がるときは、つかまり立ちしかできない。これでは自分も、もう長くは生きられそうにもない、まず４、５年くらいかな？と思い遺言も書いた。年寄りの冷や水、トレーニングのやり過ぎは恐ろしい。
次は年をとったら堅い物を噛むときは用心しろである。２０年ほど前、６０歳くらいのとき、正月にごまめを食べすぎた。それで、すべての歯がダメージを受け、次々に歯肉炎を発症して抜け落ち下の歯６本だけが残った、後悔先に立たず人生やり直したいが、あらかじめ医者に注意してもらっていたなら、こういうことにはならなかった。
それから、インフルエンザの予防注射はやるな、である。小中学生、約１０００万人に５０年間予防注射をやって、結局、効果より、副作用のマイナスの方が大きいという結論になって中止された。全く呆れるほかない。この間の国費の無駄使いは莫大なものである。
ところが高齢者は抵抗力が弱っているから予防注射が必要だということになった。高齢者は長年の間、ウイルスや細菌と戦い続けてきたのだから、子供より遙かに必要性は小さい筈なのに、医者が正論を言って反対するかと思えば、そうしない、やはり自分の商売が大切なのかな。
道路は総て無料であるべきである。道路は基本的な社会インフラであり、経済発展の基礎である。財政赤字か増えてもかまわず、どんどん作るべきである、ただし、場所、時間帯によって渋滞がひどい場合は、渋滞が解消する程度の料金をかける。ただし、無料にしても渋滞が起こらないように、どんどん道路を増やすべきである。これで財政赤字が増えても、経済発展によって税収が増え、お釣りがくる。
子供といえども一個の人格であり、親の所有物ではない。親の収入によって子供を差別するのは憲法違反である。そもそも、よく働いて社会に貢献し、高い収入を得て高い税金を払っている人は社会の宝である。年収２０００万の人が３００万の所得税を払っているとすれば、それでもう充分であり、その上、所得制限などと、いろいろな不利益を被る理由がない。健康保険料は保険金の給付が平等である限り、保険料も平等でなければならない。所得が多い人から、高い保険料をとる理由は全くない。そもそも、高所得の人とは税務署に高所得を、捕捉されている人であり、ほとんどがサラリーマンである。もっとはるかに高所得であって、あの手この手で節税をしている人はごまんといる。
子供手当はもっと思い切って増額するべきである。子供手当より、保育所を増設してほしい、という人は、専業主婦で子供を育てている人に預かってもらって、子供手当から充分の報酬を払えば、その専業主婦もパートに出る必要がなくなる。
子供手当の増額で財政赤字がどれだけ増えようとも、それ以上の価値がある。少子高齢化を解消するのは緊急の課題である。
財政赤字が許容されることを説明したが、無駄は絶対するべきでない。むしろ財政赤字を意識することで、心が引き締まり、出来るだけ無駄を省こうとするだろう。
子供手当は絶対に無駄にならない、たとえ必要がなくて貯金に廻ったとしても、それは国債を買うカネになるから、無駄にはならない。むしろ無駄使いする方が良くない。子供手当をやっても、無駄使いしないで、貯金に廻るから景気対策の効果が小さいなどと言う人は本末転倒であり、子供手当を景気対策だなどと考えている人はバカである
なぜ、日本国債ばかり買ってアメリカ、オーストラリヤ、新興国等の債権に投資しないのか、と疑問に思うだろうが、勿論何十兆円も買い込んでいる。日本の対外純資産は数百兆円に達し、これからの利子収入は毎年１０兆円ほどにのぼる。
今では貿易黒字を上廻っている。これらは金利は高いが、為替リスクなどがあり、結局、日本人にとつては日本国債が最も安全で便利なのである。
財政赤字は子孫につけを残すという愚論もある。子供手当をもらうと。その子供達が成長したときに増税に苦しめられるから、可哀想だから、貰いたくないという純真なおばさん達も多い。借金は返さなくてはならないという素朴な考えにとらわれているのである。財政赤字は放っておいても誰も困らない。そして無限に大きくなることはない。ごく低率の財産税を創設すれば、どこかで歯止めがかかる。
日本の財政赤字はＧＮＰ（国内総生産）の２倍、８００兆円を超え、このままでは大変なことになると騒いでいる。果たしてそうか？財政赤字がどれだけ増えても、何の問題もないことを説明する。
資本主義経済の宿命として、カネは貧乏人から、一部の金持ち、優良企業へ流れ、設備投資に使われ廻り廻って貧乏人に廻ってくれば、経済はうまく回転し、めでたしめでたしとなる。
ところが物が有り余って設備投資の必要が小さくなるとカネはカネ持ちのところに滞留し、たとえ１％の低利でも国債を買うしか方法がなくなる。
政府は景気対策のために赤字国債を増発し、子供手当、社会保障、公共事業を増やす、金持ちは渡りに船とこの赤字国債にとびつくわけである。金持ちが抱え込んでいる大量の国債は、実は紙切れである。
売ってカネに変えても、使い道がなければどうしょうもない。売ることができない以上紙切れにすぎない。カネもちは紙切れをため込んで満足しているのである。その金額がＧＮＰの何倍、何十倍になろうとも誰も困らない。大変なことになどなりようがない。赤字国債を償還するために貧乏人から税金を取ろうなどバカげたことを考えるから、大変なことになるのである。
前にも述べたが、デフレ解消は極めて簡単である。紙幣をどんどん印刷してばらまけば良いだけである。需要不足３０兆円で１％のデフレが起こっているとすれば、
３０兆円を増発してその金で、給食の無料化、子供手当の増額など大盤振る舞いをやる。
金を３０兆円水増しするのだから物価は上がる、即ちデフレは解消する。更に６０兆円、計９０兆円の水増しを行う。、その金の使い道は、いくらでもある。
紙幣の増刷は、日銀引き受けの国債発行という形をとるが、政府と日銀は同じ穴のむじなだから、政府の負担はなく、財政赤字を増やすこともない。
これをやれば、物価と金利は約２％上昇するだろう。
２％の物価上昇は、経済を回転させる原動力となり、金利はその潤滑油となる。デフレでは、油切れの機械と同じく、うまく廻らない。
そんなことをすれば、制御不能の超インフレが発生するという反論が聞こえるが、供給力が充分ある限り、超インフレは起こりようがない。
終戦時、昭和２０年は天候不順、肥料不足、人手不足で米は平年昨の６５％しか穫れなかった。これでは天井知らずの米価暴騰が、起こるのが当然であり、当時の超インフレは供給不足が原因だった。紙幣の大増発は原因ではなく結果にすぎない。
歯垢がついたままにしておくと、そこに歯周病菌が繁殖して、歯槽膿漏になるから、
丁寧な歯磨きで、きれいに除去する必要があると言われている。とんでもない誤解で、歯垢も歯石も、実は歯を守っているのである、これを無理に剥がし取ろうとして歯磨きをやりすぎると、てきめんに歯周病になるだろう。
ろくに歯磨きなどしない低開発国の人々と日本人を比較して、どちらが歯周病が多いか調べればすぐわかるだろう。堅すぎる物を噛むと、歯根に傷が付いてそこに歯周病菌が繁殖するおそれがあるから、そんなときは、薄いヨ－ド液で消毒するのが良い。
歯の掃除は食後に漬け物を食べお茶でも飲んで置けば、それで充分である。
無作為に選んだ３０００人のグル－プをつくり、ひとつのグル－プにはガン検診を行い、他のグル－プには何もせず、１０年間追跡調査をしたところ、ガン死亡率に差がなかったことが週刊誌に出ていた。これでわかることは、ガン検診が無意味であること、早期発見、早期治療をしても無効であることである。
これらのデ－タ－は故意に無視され莫大なコストが、ガン検診、ガン治療にかけられているのは全く不思議である。これを止めれば、メシの食い上げになる人が大勢居ることが考えられる唯一の理由である。インフルエンザの予防注射などもこれと同じたぐいである。
要するに、人間の社会はバカの集団である。
太平洋戦争は、当時は大東亜戦争と称していた。欧州各国に植民地化されて搾取に苦しんでいた東南アジア諸国を開放し、大東亜共栄国を作るという理想のもとに、日本軍が仏領インドシナ（ベトナム）に侵攻して米英の怒りを買ったことから戦争は始まったのである。これは日本の敗戦によって頓挫したが、その後まもなく東南アジア諸国は、次々と独立を果たし、次第に教育水準と、生活水準を向上させ、今では結果として狙いどうりの大東亜共栄国のようなものになっている
戦争が契機になり、日本人から、刺激を受けた結果である。
もし、これがなければ、現在でも、アフリカ諸国なみのレベルに留まっているだろう。日韓併合は、朝鮮がロシアの植民地になるのを防ぐのが目的だった。
ソビエトは金日成たちを後押しして朝鮮人民共和国を樹立させ、３８度線以北は事実上ソ連の支配下にはいった。日本が指をくわえていれば、朝鮮全土がソ連の植民地になっただろう。
朝鮮人は日本によって独立を奪われたと考えているが、日本がやらなければロシアに独立を奪われたのは間違いない。朝鮮は近代化が遅れてしまっていたので独立国家を保つ能力がなかったのである。
日本は朝鮮人を差別することも搾取することも考えていなかった。一視同仁、日本人と同じ扱いをするつもりで、義務教育もちゃんと受けさせた。欧州各国の植民地支配とは、全くやり方が違っていたのである。
ところが日本の一般庶民は、朝鮮人を蔑視し、部落民よりも一段下の存在と思っていた。ならず者たちが押しかけて行って朝鮮人をいじめ私腹を肥やした。
これを厳しく取り締まれなかったのが日本政府の失敗で、台湾で乃木大将や後藤新平がやったように立派な政治をしていたら、と悔やまれる。
朝鮮人は、これらのならず者にバカにされひどい目に遭わされたから、日韓合併に深い恨みを抱いたのは当然だった。
しかし、冷静に客観的に見てもらえれば、ロシアに支配されるよりも、遙かにましだったことは納得してもらえるだろう。北朝鮮と韓国の格差を見れば明らかにわかることである。
戦後６５年間、大国どうしの戦争がなかったのは、原爆のおかげである。朝鮮戦争の終盤北朝鮮軍を追ってアメリカ軍が中国との国境に迫ったとき、中国の大群が押し寄せてきた。総司令官のマッカ－サ－は原爆の使用を求めたが、トル－マン大統領はマッカ－サ－を解任し、米軍は３８度線まで後退してそこに防衛戦を引いた。
もし原爆を投下していたら、アメリカは身動きのとれない泥沼にはまり込んだだろう。中国軍も３８度線で止まり、それ以上は進まなかった。
やはり原爆が怖かったからである。唯一の心配は、原爆がテロリストの手に入り、それをテロに使うことである。アメリカは、それに対して万全の対策をとっている。
自爆テロをやると、その家族に１０万円ほどが支払われるという。それしきの金で自爆するのは、中東の人達が悲惨な生活を強いられているからである。これらの人々を援助して、生きて行かれるようにするのが先決である。
今、米は余っている。備蓄米が、５０万トンほどあり、今年の米作も順調にいけば計１００万トンにもなる。保管にコストをかけ、品質が低下するのを待って、飼料用などとして処分することになる。
一方、北朝鮮は、食糧不足で困っている。これは絶好のチャンスだから、５０万トン程贈与してはどうか、余り物で悪いけど、貰っていただけないでしょうかと辞を低くして申し入れるのである。絶対に悪い米を出してはならない隣人に不味いものを進呈したのでは逆効果になる。
制裁を強化しろと、今まで騒いできたが制裁も全く逆効果である。北風を吹き付けても外套は脱がない。暖かい太陽の光を投げかければ、すぐに脱ぐはずである。
まず、どんどん、経済援助をやって、北朝鮮の人々の心を和ませ、良い関係を作っていく。そうすれば日本にミサイルを撃ち込むはずはないし、拉致被害者も帰されてくる可能性が増えるのである。
所得制限のない子供手当は単なるバラマキであり、そんなことに使う金があれば、保育所を増やすべきだ。と言う人が多いが、何てバカな奴らだろうと思う。みんなに平等にカネを配るのは、所得再分配の基本であり、なまじ所得制限をすれば、大きな不公平をもたらす。サラリ－マンが割りをくい、うまく課税を逃れてホクホクしている連中に追い銭をやるようなものである。バラマキという言葉を聞くと、全く不愉快になる。
勿論保育所を増やすことは必要だが、カネを使わずにこの問題を解決する名案がある。母親６人でチ－ムをつくり、月～土曜日のうちの一日をそれぞれの当番ときめ、その日は会社を休んで他の５人の子供達の面倒を見るのである。
政府が後押しして、この制度を定着させると良い。
消費税を上げても、所得２００万円以下の人には、消費税分を還付すれば良い、というのも同じ間違いである。所得に関係なく平等に適当額を還付しても目的は達せられ、所得把握が困難という問題も生じない。
家畜の口と蹄がただれる口蹄疫はウイルス性の伝染病であって、宮崎県でこれが蔓延し、約２９万頭の牛、豚か゛殺処分となって８００億円の損害をもたらし、ようやく終息した。
家畜防疫法では、もし感染が発見されたときは半径１０㎞以内の総ての家畜を殺処分、埋却しなければならないことになっている。これは全く非現実的な法律であり、実行される筈がない。感染を見つけた農民は、ただちにその一頭を殺処分埋却し、あとは知らぬ顔する。もし露見すれば、他の健康な自分の家畜だけでなく周囲の何万頭の家畜も殺処分されることになるからである。
こうして感染はどんどん広がり、県も隠しきれなくなって殺処分が大々的に行われたのである。
もし法律が、もし感染を発見したときは半径１０㎞以内の総ての家畜は畜舎内に閉じこめ、畜舎の内外を徹底的に消毒するとなっていたなら、これは実行され拡大を防ぐことができただろう。農水省のバカ役人がひどい法律をつくりそれを強行した結果がこの大損害であり、殺処分されるべきは、そのバカ役人達である。
誰でも迷惑はかけられたくない。反対するのは当然だ。しかし、その迷惑をはるかに上廻る見返りを与えれば当然賛成するだろう。
それでも反対するのは、今まで空手形ばかりつかまされて、ひどい目にあっているので、役人の言うことを信用しないからだ。役人の方も、できるだけ値切ろうとする。空手形を乱発して、ごまかそうとする。
住民が充分に満足するだけのものを与えて、交渉が成立しても、誰も褒めてくれない。
だめ役人の烙印を押されて、出世の道が閉ざされる。
所詮は、大事故が起こり、何十人も死人が出るまでは、何も進行しないのである。
他の先進国より高い法人税を減税すれば、外国に逃げ出す企業が減り、日本に進出する外資が増える。この意味では景気にプラスになる。ただし、この穴うめに、貧乏人への課税を増やせば、大きな逆効果になる。日銀引き受けの赤字国債増発でまかなえばよい。
これは、消費を減らすから、景気に大きなマイナスになる。ただし増収分を国民年金保険料など、人頭税的な税を無くすることに使えば、消費はかえって増える。
現在のデフレは、約３０兆円の需要不足が原因で、１％のデフレがあるから２％のインフレを許容すれば、９０兆円の赤字国債発行の余地がある。この金を、学校道路などの耐震補強、太陽光、風力発電など前向きな事業にどんどん使えば、デフレは一瞬でふっとぶだろう。
東芝が開発中の小型原子炉「４Ｓ」にマイクロソフトのビル、ゲイツ氏が注目し共同開発することになった。４ＳはＳｍａｌｌ、Ｓｉｍｐｌｅ、Ｓｕｐｅｒ－Ｓａｆｅに由来し、極めて安全とされる。
コンパクト化するために液体ナトリュ－ムで炉の熱を取り出している。これで本当に安全なのだろうか？液体ナトリュ－ムの熱を水に伝え、高温高圧の水蒸気を作って、発電タ－ビンを廻すのだろうが、もし万一ナトリュ－ムが漏れ出して、水と接触すれば、大爆発を起こす、人間のやることに、間違いはつきもので、間違っても大丈夫なものでないと、安全とは言えない。
かって高速増殖炉［もんじゅ］は、稼働開始後まもなく、ナトリュ－ム漏れを起こしそれから次々と、不具合がでてきて、結局１４年たって、今年５月に運転再開にこぎつけた。全く無謀というか、無智というか、なんでこんなに危険なものにこだわるのか。イギリス、フランスなど欧州各国は、水だけを使う原子炉は多数もっているが、ナトリュ－ムにはどこも手を出さない。これが普通の感覚である。、
自分の権利を主張するのに、いい大人が大声でわめいている。そんなことをして恥ずかしくないのか不思議である。社民党の福島党首、正義の味方気取りでかなきり声を上げる、本当はただの人気取りなのに偉そうな態度に虫ずが走る
お人好しの鳩山君の方が沖縄県民のことを考えている。そもそも迷惑をかけるのだから、充分以上の補償を行えば、是非、こちらに移してくださいというところが現れるはずだ。
いつまでたっても、解決のきざしがないのは不思議である。
僕も７９歳に近づき、体中にガタガタきている。年中、風邪が治らず、頭が痛い、お腹が痛い、腰、膝が痛いし足が弱ってふらふらする。体中が疲れ果てている。
それでも健康診断では、どこも悪いところはなく、医者は歳のせいだからしょうがないと、相手にしてくれない、毎日３時間ほど、農作業又は卓球をやって居り、卓球は、不思議に人並み以上できる。要するに、すべて気のせいらしい。
腰、膝、を悪くしたのは筋力の低下のためであり、歳をとると、若い時の倍くらい筋肉を使わなければどんどん筋力は衰えることをはじめて知った。
頭の方は幸いまだしっかりしており、ブログを書くことできたえている。しかしブログも、そろそろ、種切れになって書くことがなくて困っている。
もう、あまり長く生きられそうもないと覚悟しているがうまれてきただけで丸もうけ、と思うことで自分を慰めている。願わくば、卓球がやれるうちにコロリと行くことだ。
有識者とされている人の多くが子供手当に反対で、将来の増税でひどい目にあうのはその子供達だから、かえって可哀想だなどと、聞くと耳が腐るような、ばかげたことを言う。日銀引き受けの赤字国債で、それをまかなえば、日銀からの借金は実質的に利息はかからず、返す必要もないのである。これは日銀券を水増しするものであるから、その分、物価は上がる。即ちデフレ退治の特効薬である。
子供手当に反対する人の多くは、少なくとも一億円以上の資産を持って居り、１％物価が下がれば、１００万円以上の不労所得を手に入れる。この１００万円が低所得者達をどれだけ苦しめているかを考えず、これを失うことをおそれてデフレ解消に反対し、ひどいこじつけの反対理由を言っているのである。全く卑劣というほかはない。
戦中戦後の超インフレは、日銀引き受けの赤字国債を大量に発行したせいであるとされ、これは絶対のタブ－となっている。しかし、国民がひどい目にあったのは戦争ですべての物を浪費しつくしたせいであり、国債は犯人ではないのである。
トヨタのハイブリット車プリウスがアメリカで暴走事故を起こし３人が死んだ。アメリカの当局は、アクセルの電子制御に欠陥があると疑っている。プリウスは、スリップの恐れを感じると、自動的に減速するなど、複雑な電子制御を行っており制御装置はブラックボックス化しているから、疑うのも無理はない。その上数年前から、運転者が意図しない急加速の事例が多く報告されている。
ところが、トヨタは、世界中に約４０００万台の車を売ったが電子制御の誤作動による暴走事故は、一例もなかったと言っている。アメリカ当局は、ＧＭやクライスラ－の苦境を助けようとして、トヨタ車にけちをつけているらしい。そもそも不思議なのは、アクセルとブレ－キの踏み間違えによる暴走事故は何百件も起こっているはずだのに、たった１件の暴走事故を騒ぎ立てるのは、下心が感じられる。
前にこのブログで、アクセルとブレ－キを踏み間違っても大丈夫な仕組みは簡単に作れることを書いたが、いまだに誰も関心を示さないのは不思議というほかはない
トヨタは、すでにアクセルの電子制御に何重にも安全装置をつけているがその上にもういち重の安全装置をつけようとしてリコ－ルするらしい。それよりもアクセルとブレ－キの踏み間違えに対する安全装置をつける方が先決だと思う。
中国、インド、中東産油国などが、来るべき食糧危機に備え、ウクライナ、アフリカなどに農業用地を確保しておこうとする動きがある。日本も遅ればせながら、これに参入しようとしている、と聞いて、おかしいな、と思った。
外国に農地を持っていても、いざという場合には、その国は輸出禁止をするから、日本の安全保障にはならないからである。しかし、よく考えて見ると、外国に農地を確保しておけば、食糧危機が発生したとき、高い値段で、農産物が売れるから、大儲けができる。自国の安全保障のためではなく、単なる金儲けが目的なのだと考えれば、辻褄が合う。
所詮、食糧の安全保障のためには自国内で準備を整えるしかないのである。そのためには前にも書いたが飼料米を大増産しアメリカから、トウモロコシの輸入を止めるのが良策である。これで日本の食糧自給率は１００％に近くなる。高額の補助金を出して、飼料米を作り、アメリカのトウモロコシを駆逐するのはけしからん、とアメリカは文句を言えない。何故なら、アメリカでトウモロコシが不足したときは、輸出禁止にするのをためらわないのだから、日本は自衛上そのときに備えるのは当然の権利だからである。
今年卒業する高校生の就職難は過去最悪で３０％以上がまだ内定をとれていない。
大学にいかないのは、働かなくては生きて行けないからだのに、就職できないのは悲惨であり、胸がいたむ。頑張って内定をとった子もいるのだから、内定をとれないのは怠けていたからだ、というのは酷であり、求人の絶対数が少ないのだからどうしようもない。
なにしろ、リ－マンショックで需要が激減し、生産能力に対して４０兆円ほど需要が不足している。企業は、あまりに物が売れないので、萎縮し、最低限の求人しかしないのである。政府が日銀引き受けの赤字国債を４０兆円増発して、どんどん公共事業をやるしか解決法はない。
特権階級が、甘い汁を吸うためにやる公共事業は、たしかに無駄が多いが、必要な公共事業はいくらでもある。例えばオンボロ校舎を建て替えればこれは、子孫にプラスのつけを廻すことになる。涙と共にパンを食べたことがなければ人生は語れないというが赤字国債は子孫につけを廻すとか、寝ぼけたことを言うのは苦労知らずのバカ者であり、このバカ者があまりにも多い。
今、現在、何百万人の人が悲惨な目にあっているのに、子孫がどうのこうのと言うのは全くのボケナスである。
外国から借金をすればたしかに子孫につけを残すが、国内でのやりとりは子孫とは何の関係もない、事実は、借金を引いた対外純資産は１００兆円ほどもあり、個人の金融資産約１４００兆円と合わせて、充分な資産を子孫に残すことになっている。現在の日本の閉塞状態は、このバカ者たちがつくり出しているのである。
公道は本来、無料であるべきである。料金をとるためには、料金所や係員などのコストがかかるが、このコストは完全な無駄である。
建設費を料金で償却しようとする考えは間違っている。建設費は、ガソリン税などコストのかからない方法で償却すれば良いのである。受益者負担というが、これもガソリン税で負担させれば良い。高速道路を有料にすることが許されるのは、渋滞を防ぐためにということだけが大義名分になる。
今の料金でも渋滞が起きているときは、渋滞がなくなるまで値上げするべきである。無料でもほとんど渋滞が起きない高速道路は当然無料にしなくてはならない。
建設費を料金で償却しようとする間違った考え方のために、折角作った高速道路にほとんど車が通らないものが至る所にある。民主党は、一部の高速道路を無料化しようとしているが、これは非常に良いことであり、無料高速道路をもっともっと増やすべきである。
政府は国有財産を売って財政難に貢献させようとしているが、不景気のため、思うように売れずに困っている。しかし、国有財産を売れば、その金で赤字国債を償却できるのだから、その金を一般会計に繰り入れるということは、赤字国債を発行するのと同じである。不景気のときに売れば、安値でしか売れず、また、民間から資金を吸い上げることになるので、デフレを助長する。悪いことばかりである。
前回までに述べたように、需要不足を解消するために４０兆円程赤字国債を発行して日銀に引き受けさせ、緊急に必要な耐震工事などをどんどんやる。１兆円ていどの国有財産を売ってもいくらの足しにもならない。充分な景気対策をやって、好景気になれば、地価も上がり、そのときに国有財産を売れば、高く売れ地価抑制にもなり、良いことずくめである。
そもそも２０年前のバブル期に地価が暴騰したときに国有財産をどんどん売れば、高く売れたし、地価抑制にもなったのに、その頃は、ぜんぜん売ろうとしなかった。
今、この不景気の最中に、僅かの金欲しさに、必死で売ろうとしているのは、全くばかげた話である。
飼料米は家畜の肉になるから、カロリ－的には大きくない。カロリ－から見た食糧自給率を上げるには飼料米をつくるのは効率が悪い、という人がいる。
これは愚論である。
食糧自給率を上げる必要があるのは、もし世界中に同時に天候不順が起こり、食糧輸出国がなくなったとき、日本人は餓死するおそれがあるからである。そのとき飼料米は救世主となる。
飼料米を人間が食べれば良いのだから。
少子化のため、小学生が減り、大量の教室が余っている。一方保育園は不足していて待機児童が何万人もいる。
それで、余った教室を保育園に活用したいと申し入れたところ、学校側は、いろいろな使い道を予定しているので余分な教室はひとつもない、とにべもなく断られた。
校長もやはり役人であり、自分の縄張りを守ることしか考えない。公共の施設である学校を自分のものと思っているのである。
文科省の権限で、何とかできそうなものだが、そこは役人どうし、互いに縄張りを尊重し合うのか、それ以上進まない。
結局、割をくうのは、子供を保育園に入れられずパ－トに出られない母親達である。悲しいことだが、これが今の日本の縮図である。
民主党に頑張れ、と言いたい。
藤井財務相の辞任の裏に小沢との対立が囁かれている。
しかしそれは勘ぐりすぎだと思う。
藤井と小沢は２０年来の盟友だった。
ところが先日西松建設からの献金問題で、藤井が小沢を批判したとき、「あれっ」と思った。
藤井はもう７７歳、惚けがきたのか？
そもそも、財務相の激務に耐えるには歳をとりすぎている。
本人もそれを自覚して身を引いたのだろう。
マスコミには小沢を悪者にしておけばokという風潮がある。
ところが小沢は２０年来首尾一貫して、政権交替可能な２大政党体制づくりに邁進してきた真面目な男である。
赤字国債はデフレ潰しの特効薬であり、インフレにならない程度に調節すれば、何の問題もない。と言っても、全然通じない分からず屋が多いので、かわりに大量の事業債を日銀に引き受けさせそのカネでどんどん事業をやって景気を良くするのはどうだろう。例えば前回述べた太陽電池事業のように。
赤字国債は将来税金で償還することになるが、事業債は事業収益で償還するのだから文句のつけようがない。
小型電気自動車
巾１ｍ、長さ２ｍ、２人乗り、最高時速４０㎞、家庭の電源で充電でき、５０㎞走れる。各所の駐車場に急速充電器を設置する、このような車を作れば、電動自転車よりもはるかに使い易いから、５０万円で売れば、大量に売れるだろう。政府が前述した事業債を使って、大量に作り、月３０００円程度で貸し出しても良い。５００万台程同じものを作れば、コストは下がり５０万円でお釣りがくるだろう。
天皇との会見は、一ヶ月前までに申し入れる、というル－ルがあるので、宮内庁はいったん断った。鳩山首相が強く指示した結果、羽毛田長官はしぶしぶ承知したが、こういうことは二度とあってはほしくない、とか、天皇を政治的に利用するのは問題だとかいちゃもんをつけた。
だいたい役人は、自分の権威を誇示する癖があり、民主主義とか憲法とかは、さっぱり解っていないのが多い、中国側はさぞかし不愉快だっただろう。こういう役人は、すぐに辞めさせるべきだ。だいたい宮内庁長官など、たいそうな名をつけているので、思い上がるのだろう。総務省宮内係主任とかにしておけばよい。
地球温暖化問題には、まゆに唾をつけているが、限りある資源を節約することは悪いことではないので一応、尻馬に乗ることにする。エコカ－減税とは燃費の低い車を優遇するものだとばかり思っていたが、小さい車は２４㎞以上、いちばん重い車は８㎞以上（リッタ－当たり）と知ってびっくり仰天した。リッタ－８㎞という、ガソリンを振りまいて走っているような車をなぜ減税するのか？そんな車に乗るような人は逆に高い税をかけても平気で買うだろう、それでガソリン減税分が補えるし、良いことづくめである。
民主党は、やっきになって無駄を省こうとして、バサリ、バサリと切り捨てている。
ところが、ノ－ベル賞学者など、一流の科学者達が、科学技術関係予算をそんな目に合わせたのでは日本の将来はない、と騒いでいる。
彼等は単にお人好しなだけであって優秀な仕分け人達に、そんなことがわからない筈はない。題目は格好良いが内実は、怪しげなものであると解ったから、切り捨てたのである。
枝野議員はただひとり、義務教育費は全額国庫負担にしろ、と逆の提案をした。
政府は、少しでも多く地方自治体に負担させようとしているが、それは間違っている、全額国庫負担は正論である。
しかし、僕の言いたいことは、給食費も全額国庫負担にせよ、ということである。義務教育なのだから、給食費も払う必要がない、と言って払わない親がいるが泥棒にも一分の理どころか三分の理はあると思う。実はちゃんと払っている人の中に本当に困っている人が多いのだが。
極貧国でも学校給食を無料でやっている国があり、それでどんなに多くの子供達が救われているかを考えれば、義務教育の給食費の無料化は、憲法が要求する最低の義務である。
重大事故につながったケ－スが時々報道される。軽くて済んだケ－スもその何十倍もある筈である。人間は間違いを起こす動物だから、間違っても大丈夫な装置が是非必要である。例えば、アクセルをある限度以上に強く踏み込むと、自動的にアクセルが閉じ、警告音がなり、ブレ－キがかかるように作ることは容易である。
踏み間違えたとき、あわてて必死で更に強く踏み込むから、このように作ってあれば事故は起こらない。
２０年程前、上のような趣旨の公開特許を申請した。ところがいまだに、そんな自動車は発売されていないのは不思議である。
正社員と、派遣社員等との賃金格差が大き過ぎることが問題になっている。
同一労働、同一賃金を目指せ、とか最低賃金を上げろとか盛んに論ぜられている。
しかし、これらはすべて、見当外れで無意味な議論である。
４０兆円の需要不足が根本原因であり、人手余り、求人不足をもたらしているのである。
もし、今、政府が５０兆円の新しい需要を作り出せば一挙に逆転し、人手不足が深刻になって、派遣社員、パ－ト等の賃金はどんどん上昇し、正社員よりも高くなるだろう。
仕事はある。学校の耐震補強など、緊急に必要なことは山ほどある。
ただ金がないだけである。
ただし金は、いくらでも作れる。赤字国債を大量に発行し日銀に引き受けさせればいいのである。
例えば、１０万円札を４億枚印刷する、これで４０兆円ができる。
民主党は事業仕分けで無駄を省くことに血道を上げている。
勿論無駄遣いを止めることは必要である。
科学技術振興とか一見格好の好い題目を並べているが、その内実は天下り官僚等が大部分を吸い取る構造になっているのである。
しかし、問題は民主党が景気対策の緊急性に鈍感に見えることである。金持ちのお坊ちゃんには、何百万人の最底辺の人達が、どんなに苦しんでいるか身にしみては解らないらしい。
まず、全国民平等に１０万円札を一枚づつ配る、所得制限とか、つまらないことを言っている暇はない。
１０万人の金持ちに配らないことよりも借金で自殺しようとしている一人の命がはるかに大切なのである。
赤字国債は子孫につけを廻す、とか寝ぼけたことを言っている人があまりにも多い。赤字国債の問題点は、やり過ぎるとインフレを起こすことだけである。今４０兆円出しても物価は上がらない。
逆に出さなければ、必然的に深刻なデフレになる。これで何万人も自殺者が増えれば、誰が責任をとるのか。
何の根拠もない迷論を振り廻した連中にしっかり責任をとってもらいたいものだ。
コンピュ－タはバカである。電話帳を丸暗記しているニュ－ヨ－クの精薄がバカであるのと同じく、最先端のスパコンもバカであることに変わりはない。
何億回計算を繰り返しても熟練した天気予報士にはかなわないだろう。
日本のスパコンは、３年前には世界一だったが今では２０位になった、とか言って騒いでいるがつまらないことに金と精力を使うことはない。
それよりもやるべきことはいくらでもある。例えばリチウムイオン電池より、５倍性能が良い電池を発明すれば、あっという間に、車はすべて電気自動車になる。
新型インフルエンザの患者で死ぬ人は１０万人に１人、季節性インフルエンザでは１０００人に１人、予防接種の副作用で死ぬ人は１０万人に１人というデ－タが出ている。
これでは、新型インフルエンザの予防接種は、全く無意味である。
それにもかかわらず、ワクチンが間に合わないと、大騒ぎをしている。全く不思議という他はない。
他の病気にかかっている人は、もっと危険が大きいから、やはり予防接種をするべきだ、というのも詭弁である。そんな人には予防接種の副作用の危険も大きいからである。１億人の人に予防接種をすれば、副作用で１０００人が死に、コストは約５０００億円かかる。季節性インフルエンザでは予防接種は必要である。但し、効果が１００％、即ち予防接種さえすれば、死ぬ人はゼロとなる、と仮定すれば、である。
ところが、小中学生約１０００万人に対し約５０年間、強制接種という、莫大な人体実験を続けた結果、副作用のマイナスを上回るメリットがあるということが結局証明できず、強制接種は中止となったのである。
そもそも、風邪に効く薬はないという常識にかかわらず、毎年数千万人が風邪で受診し、薬を貰っている。なんという莫大な無駄だろう。健康保険の会計が破綻しかけているのに、風邪関係で毎年数千億円の金が動き、これにぶら下がっている人が何百万人もいる、これがばかげた無駄が続けられている理由であろう。
累積赤字は８００兆円、ＧＤＰの１５０％に達し世界でも飛び抜けて多い。これは憂うべき問題であり恥ずかしい限りである、と皆さんが考えている。
ところが実は全くの間違いで、逆に世界に誇るべきことなのである。
日本人は勤勉で倹約心が強い。その故にこその、この財政赤字なのである。他の国でこんなに赤字を累積させれば、財政は破綻し超インフレが起こるだろう。ところが日本ではインフレどころか、デフレで困っている。国民が生産したものより、少ししか消費しないからである。
政府が赤字国債を充分出さなければ、強烈なデフレになる。今のデフレは単に赤字国債の出し方が足りないからである。赤字国債を出しすぎれば、金利が上がって政府はその利払いに追われ、たちまち財政破綻に追い込まれるという人も多い。これも無知の証である。国債を日銀に引き受けさせれば金利は上がらない。現在でも、日銀に国債を買い込ませる量によって金利をゼロ附近に調整しているのである。
戦中、戦後には、大量の日銀引き受けの赤字国債を発行して超インフレを引き起こした。これは必要に迫られて、闇雲に赤字国債を発行したからであって、年率１％程度のインフレを目安にして発行量を調整すれば、最良の結果を得ることになる。デフレにもかかわらず、財政再建が必要とか言って、赤字国債を減らすなど、とんでもないことである。
金持ちが贅沢に浪費する代わりに、その金で国債を買うことは、次世代にプラスのつけを廻すのである。失業して遊んでいる人を働かせ、学校の耐震工事を進めたり、老朽化が進んでいる社会インフラを整備したりすることは、次世代にプラスのつけを廻すのである。これは赤字国債による予算を使って、はじめて可能になる。
かっての超インフレのトラウマにとらわれ、子孫につけを残すな、とか、わけのわからないことを言って、赤字国債の充分な発行を、躊躇している限り、絶対に、現在の大不況は解決されないし、これをやれば、楽しい好景気がくるのである。
いくら無駄を省いても財政収支がとんとんである限り、景気は良くならないし、穴を掘っては埋め戻すという無駄ばかりやっていても、財政収支が適当に赤字であれば景気は良くなるのである。勿論、無駄をやらないで、必要なことに使う方が良いが。
以上のことは、前にも何度も同じことを述べたが、ことの重大さに、やむにやまれず再度、述べることにした次第である。
健康保険の適用がまだ認められていない先進医療を受けている人には、普通の医療も全額自己負担させる制度が混合医療の禁止である。
たしかに金持ちもいるが、それより遙かに多数の普通の人が、やむにやまれず先進医療を受けているのに、普通の医療まで自己負担させられて苦しんでいるのである。
先進医療をうけられるほど余裕のある人には保険適用の必要がないとするなど全くひどい話である。けちな役人根性で、難病に苦しんでいる人をひどい目に遭わせ、それで、健康保険会計に大いに貢献したと、満足に浸っているのである。
先進医療を受けている人がすべて高額所得者だと仮定しても、高額所得者は、それなりの高額の所得税を負担しているのであり、健康保険の適用を受けるという当然の権利を奪うとすれば、それは憲法に保証された財産権を侵害する憲法違反にあたるのである。
子供手当に所得制限をつけ、それで浮いた金で保育所をつくれというのも愚論である、クロヨン(9・6・4)、トーゴーサン(10・5・3)といわれるように所得の把握は非常に難しいことは常識になっている。高額所得者とは、単に高額所得を税務署に把握されている人にすぎず、それよりは、はるかに多くの高額所得者が、巧妙な節税手段をつかって、高額所得をかくし、税金を免れているのである。
このような状態で、いったいどこに線引きするというのか、この線引きによって不公平はますます増幅されるのである。
１０億円の所得がある人は４億円ほど税金を払わされている。そこに２万６千円の子供手当をやるかやらないかは、小さな問題にすぎない。
勿論保育所の増設は必要であるが、それはそれに対して充分な予算をつければ良いだけの話で根拠のはっきりしない変な金で保育所をつくる必要はないのである。そもそも無知な評論家どもはその無知をまるだしにして大衆に迎合し、いっかどの名案をいっていると自己満足しているのを見ると嫌悪に耐えない。
沖縄の米軍基地移転問題でもめている。たしかに、沖縄にばかり負担を押し続けるのは、同じ日本人として、忸怩たるものがある。
そうかといって、日本の他の場所に移すのは、猛烈な反対運動が予想され、不可能に見える。そこで、こうしたらどうだろう。まず、補償金の総額を１０００億円とし、希望者を募集する。たとえば、人口１０００人で適当な広さの島があるとする。一人当たり1億円となれば、手をあげる島があるかもしれない。もし応募者がなければ、もっと増額する。たぶん、複数の応募がでるだろう。そのときは、入札を行い、最も低い金額を提示した地域に決める。このようなうまい方法があるのに、いつまでも揉め続けるのは不思議である。
グロ－バル化時代、世界共通語として英語の必要は大きくなる一方である。
しかし、日本の英語教育には大きな問題がある。
ほぼ日本語が定着した小学生以上を教育するより、幼児の間に英語を教える方がはるかに効率的であることは言うまでもない。
しかし、これを実行するのは勧められない。
それによって、日本語が怪しくなるおそれがあり、日本人にとっては、英語よりも日本語の方がはるかに大切だからである。
現在の中学校における英語教育は、プラスよりも、マイナスの方がはるかに大きい。
一度間違った発音を覚え、間違った英語を身につけると、将来、実際に通用する英語に修正するのはかえって労力がいるからである。
日本の中学の数学授業時間は先進国中最短で、中学生の数学力も最低に近いのは大いに憂慮すべきことである。
有害な英語教育の時間を数学に廻すべきである。
英語の授業は週一回で充分である。
そして日本人の英語は生徒に絶対に聞かせてはならない。
ネイティブの英語を聞かせる、出来なければテ－プの声でも良い。
教科書は、面白い物語、流行歌を選び生徒が喜んで聴くものにする。
英文（英単語ではない）と、日本語訳を併記した教科書を与え、英文をネイティブの声で繰り返し聴かせる。
意味は日本語訳が併記してあるから自然に覚える。
生徒には英語を読ませてはならない。
変な発音を覚えてしまう。ネイティブの英語を繰り返して聞かせているうちに、自然発生的に英語が口をついて出てくるようになれば、しめたものである。
和文英訳をさせてはならない。充分多くの英文和訳を暗記すれば、自然に和文英訳ができるようになる。
日本語の子音、母音の数は英語のそれよりもはるかに少ない。
英語にあって日本語にない子音、母音は山程あるが日本語にあって英語にない子音、母音は殆どない。
だから、初期段階では、アメリカ人が日本語を、覚える方が、日本人が英語を覚えるよりもはるかに易しい。
その上に、間違った英語教育をやっているのだから日本人の大部分が英語音痴になるのは当然である。
もっと上級になれば日本語は漢字とかなを併用するし、敬語の種類の多さ、表現の微妙さ等、日本語の方が難しい面も多いが。
中国語は英語と文法が似ているし、子音母音の種類も多いから、中国人は日本人より、はるかに上達が速い。
英語の発音をかなで表示する悪習は最悪で、中学校の英語教育でこれをやっていることも、日本人の英語がだめになっている大きな原因である。
高校では英語を選択科目にして、上記の教育法を徹底的にやれば、高校で英語を選択した人は皆、ペラペラになるのは受け合いである。
５．６年前、金余りで困っていたアメリカの銀行は、返済能力が疑わしい貧乏人にも金を貸して、どんどん家を建てさせた。その結果、土地が値上がりし、住宅価格も上がっていった。
家を建てた貧乏人は、家の担保価値が上がった分だけ借り増して、車、家電などを買い込んだので景気はますます良くなった。
銀行は、返済が怪しい住宅ロ－ン（サブプライムロ－ン）の債権を、他のまともな債権と混ぜ合わせて一見安全に見える証券を作り出し、格付け会社と結託して高い格付けを与え、このインチキ証券を世界中の銀行や投資フアンドに売りまくった。その金は再び住宅ロ－ンの貸し付けに廻るから、インチキ証券は際限なく増え、その総額は３０００兆円にもなった。
２年ほど前、住宅価格が頭打ちになると、ロ－ン返済が出来ない人が増え始め、インチキ証券の仮面が剥がれ落ちると、その価格は崖から落ちるように転がり落ちていった。
大量のインチキ証券を抱え込んでいた投資フアンドは次々と破産した。リ－マン程の巨大フアンドは政府が援助して破産させないだろうと信じられていた、そのリ－マンが破産したのは去年の９月である。
その瞬間、世界の金融は凍りついた。世界中の銀行がインチキ証券を抱え、投資フアンドにも貸しこんでいるので身動きがとれない。世界中から、金の貸し手が消滅した。自動車ロ－ンも借りられなくなり、すべての商品の販売が落ち込んだ。これがリ－マンショックである。
輸出頼みの日本経済は最大の被害者となり、急坂を転げ落ちた、超優良企業のトヨタでさえ、８０００億の赤字になった。
ノ－ベル経済学賞受賞者をはじめ一流の経済学者達がこのインチキ証券作りに関わっていたのだから呆れるほかはない。１９年前「純粋税制批判」で、経済学のレベルは中世の錬金術の段階にあると喝破したが、今回その先見性が証明された訳である。
そもそも、金余りの原因は一部の金持ちにマネ－が集中し貧乏人に再分配する機能が失われていることにある。高度成長期には、マネ－は設備投資に使われ、廻り廻って貧乏人にも行き渡っていた。しかし今では設備投資も必要が小さくなりマネ－は金持ちに滞留した。そこで貧乏人たちに借金させ、家を建てさせた。
こんなことが長続きするはずがない。住宅の値上がりが止まると、貧乏人達は借金を返せなくなり、家を失っても借金が残った。アメリカ政府は７２兆円を銀行につぎ込んだが焼け石に水で、今までの作られた好景気は逆転し、不景気のどん底に落ち込んだ、赤字国債は子孫につけを廻すとか、寝ぼけたこと言っている経済学者が多いが、１５０兆円ほど赤字国債を発行して公共事業を行い、貧乏人に金を廻すほかに解決法はないのである。
子供を育てるのには、大きなコストがかかる。次の世代を育てるのは、社会全体の責任でもあるから、親だけにその負担を押しつけるのではなく、社会全体で、即ち税金で一部を負担するのは当然である。
子供手当を出しても、多くが貯蓄に廻るから、景気対策にならない、という人がいる。しかし、他の何に税金を使うよりも、子供手当が最も消費をふやし、景気を良くする効果が大きいのは明らかである。公共事業などでは、大きな部分が中間で吸い取られてしまい、消費に廻らない。
子供手当は、少子化対策としても効果が小さいという人もいる。それよりも、保育園を増やす方が良い、という。しかし、女ひとりでも子供を３人持てば一応生活出来るほどの子供手当を出せば、出生率が大きく上がることは確かである。また、子供を３人育てることは、それだけの価値がある。配偶者控除は、女性蔑視の古い考え方の現れであり、子供手当を出す代わりに配偶者控除をなくせば、子供のいない専業主婦は大きく割を食うなどという人は、男女同権ということが全くわかっていないのである。
政府は国民に健康で文化的な最低限の生活を保障しなければならない。
そのために、自力でこれができない人には生活保護を与えている。
現在の最低時間給、７００円は、生活保護基準よりも低くこれはひどすぎる、少なくとも生活保護基準よりも高く設定するべきである。
そんなことをすれば、零細企業はどんどんつぶれ、失業者が増えると言って反対する人がいる。
零細企業といえども、存在するべくして存在するのであるから、最低賃金を上げたからといって零細企業が消滅することはない。即ち、つぶれることはない。人件費の上昇分は物価上昇として、跳ね返ってくるだけであり、国民は、これを甘受しなければならない。人を奴隷のように働かせる権利は、誰にもないからである。
いろいろな提案がなされているが、子供手当年１００万円支給するのが簡明で確実な少子化対策である、子供２０００万人に１００万円支給すると、２０兆円が必要になるが、消費税を７％程度上げれば間に合う。これで、もし、適度な出生率、例えば、夫婦当り２．２人より多くなるようなら、適当に減額すれば良い、今の子供手当が少なすぎるので、出生率、が１．３人になっているのである。
消費税上げによって消費が減り、景気が悪くなるというのは、考えが足りないのであって、２０兆円の殆どは消費に廻るから、景気は非常に良くなるはずである。
低開発国では、子供手当がなくてもで出生率が高いが、これは、バスコントロ－ルに無知であり、又、子供を酷使して稼がせるので、それ程負担になっていないからでもある。今の日本のように、バスコントロ－ルが普及し、又、子供を働かせることをしないですむ豊かな社会では、充分な子供手当を支給する以外に出生率を上げる方法はないのである。
消費税を１０％に上げるのなら、食品は無税にしろという人が多い。しかし、これは考えが足りないのであって、１００ｇ１０００円の大トロも無税するのか？犬に牛肉をやっても無税にするのか？そういうのは例外的に課税すれば良いと言っても、線引きが難しく、ややこしいことになってしまう。
そんなことより、一人一律に１０万円の還付金を配れば、生活必需品の費用１００万円が結果的に無税となりすっきりと問題を解決することができる。
日本人より、遙かに合理的にものを考えるドイツ人が食品を無税にしているのは、全く不思議である。
身長によって決まる標準体重より、１０％程体重が大きい人が、最も、平均余命が長く、逆に１０％体重が小さい人は、かなり、余命が短いことが解っている。これは、標準体重の決め方に問題があり、余命が最長になる体重を、標準体重とするべきではないか。
ところが、余命が最長になる体重は、身長だけでなく、年齢、性別によっても変わるから、年齢、性別、身長ごとに標準体重を調べて発表してもらえれば、非常に参考になる。医学界の現状は、大き過ぎる体重だけを問題にして、小さ過ぎる体重の危険を無視しているのは不思議である。
投資信託は買っても得にならないことを証明する。
資産運用のプロが、必死で売買を繰り返し、少しでも運用益をあげようとしているのだから、儲かりそうなものだが実は儲からない。勿論、大いに利益を出すことはあるが、損することも多く、長い目で見て、平均すれば、とんとんになれば上出来である。
最近は、リ－マンショック以来の株の値下がりで、軒並み大きなマイナスになっている。
そもそも、本当に儲かるのであれば、他人の資産の運用などやめて、自分でどんどん儲ければ良いのである。そうしないのは実は本人も、儲からないことが判っているからである。それよりも、信託料で稼ぐのが確実に儲かる道である。
逆に投資信託を買う方は、信託料だけは確実に損するわけである。
この数十年の実績を見ても優良会社の株を買って、じっと持っていたのに比べて、信託料の分だけマイナスになっている。
こんなわかりきったことが判らないで「貯蓄から投資へ」という宣伝文句に乗せられて投資信託を買う人が多いのは不思議である。
人間は自由権を持っている。他に迷惑をかけない限り、何でも自由である。当然死ぬのも自由である。即ち、死ぬ権利を持っている。
ところが大切なこの権利は完全に無視されている。そんな権利があることなど、始めから誰も考えようとはしない。
どんな苦痛にさいなまれ続け、回復の見込みが完全に無くても、生きる価値はある。生きる価値はそれほど大きいのである。
しかし、体の自由がきかなくなって、生きるためには他人に、大きな負担をかけざるを得なくなったとき、その心労は、生きる価値を超える。そんな時、人は死にたいと思う。ところが死ぬのは極めて難しい。
電車に飛び込むのは、多大な迷惑をかける。迷惑をかけたくないから、死にたいのだから、これでは矛盾している。首を吊っても、結構迷惑をかける。
ある妙薬があって、これを飲めば、眠るように自然に死ねる。そんな薬があれば、どんなに良いだろうか。
人には死ぬ権利があることを皆が認めるようになれば、この薬は、簡単に作られるだろう。脳死で植物状態になったとき、本人には、もはや、どうすることもできない。死ぬ権利は完全に無視され、いつまでも生かされ続ける。これは残虐行為である。回復の見込みがないことが確認されたときは、すぐに死なせてあげるべきである。極度の認知症の場合も同様である。
人には死ぬ権利があることを、誰も考えようとしないのはふしぎである。
地球の上空成層圏には厚いオゾン層があって、紫外線のほとんどを吸収している。もし、オゾン層がなくなれば、強烈な紫外線のために地表の動植物は死滅すると言われている。実は、これは間違いである。
オゾンは酸素に紫外線が当たることで生成する。オゾン層の下側の空気にほとんどオゾンがないのはオゾン層によって紫外線が吸収され、下まで届かないからであって、もし、オゾン層がなくなれば、その下側に紫外線がくるから、充分な量のオゾンが生成する。要するに、上空に酸素さえあれば、全く心配する必要はないのである。
南極の上空にオゾン層の欠落部分が発生し、それが年々拡大しているとして、大騒ぎが起きている。
しかし考えて見ると、極地の冬には太陽の光がほとんど届かないから、オゾンは微量しか生成されずオゾンが少なくなっても不思議ではない。そもそも紫外線がないのだから、ペンギンが死ぬことはない。
オ－ストラリア南部やニュ－ジ－ランドではオゾンホ－ルの影響で皮膚ガンが多発していると言われているが、全くの眉唾物である。オゾンホ－ルを通ってきた紫外線がオ－ストラリア南部に降りそそぐなど、幾何学的に不可能だし、オゾン層を通ってきた紫外線でも赤道直下では、オ－ストラリア南部より、はるかに多いだろう。
北欧の人達は、紫外線を求めて、地中海の海岸まで来て日光浴に精を出している。彼等は適量ならば紫外線の害よりも、利点の方がはるかに大きいことを知っているからである。
オゾン層がなくなれば、地表の生命体は死滅するという、間違った説に脅かされ被害妄想に陥って騒ぎたているのである。
そのために、冷蔵庫の冷媒として有用なフレオンの使用を禁止しているのは全く不思議という他はない。
最近道州制論議が盛んであるが僕にはピンとこない。地方のことは地方に任せろという趣旨には大賛成であるが、州にまとめなくても県単位でも自治能力は充分にあると思う。外務省、防衛省、財務省を残し、他のほとんどの省庁は廃止し、それまでの仕事は地方に移管する。
地方税はすべて国税に一本化し、ほぼ人口比例で地方に配分する。財務省の恣意で地方交付税を配分するやり方では、地方は財務省の顔色を伺うことになり、地方の独立は保たれない。
これらを一挙にやると大混乱が起こるが、できることから徐々に進めて行けば、うまく行くと思う。
消費税は逆進性があるから増税すべきではない、と言う人が多い。実はその１００倍も逆進性が大きい、人頭税とも言うべき、国民年金の保険料や健康保険料をさし置いて、消費税に絶対反対するのは不思議でしょうがない。
今般、中谷巌先生から、消費税を２０%にして、その代わりに１人当たり４０万円の還付金を支給する提案があった。
年収２００万円で４人の子供をかかえて困窮している夫婦がいたとする。
そこへ、４０万×６＝２４０万円の還付金が貰えたら、年収４４０万円となり、
４４０×２０％＝８８万円の消費税を負担しても、人間らしい生活が出来るようになる。
これは名案ではないか？
ところがあるテレビの討論会で中谷さんの提案が話題になったとき、ある女性評論家が、「消費税２０％など、貧乏人は死ねというのですか」と
金切り声を上げたのにはあっけにとられた。日本人の多くが消費税恐怖症にかかっていて、「消費税」と聞いただけでカッとなり、あとの言葉が聞こえなくなるらしい。
一人当たり４０万円の給付には約５０兆円かかる。しかし２０％の消費税の税収はそれよりはるかに大きいから、財源の心配はない。
ところで、１８年前、僕は「純粋税制批判」を出版し、中谷さんにも贈呈した。
その本の中に、中谷提案と同様なことを書いてあるが、先生の本の中には、それについて、全く言及がないのは、いささか不満である。
レジ袋は１枚１０ｇほどだが、全国、一年間では３０万トンになる。
これは、莫大な量に思われるが、実は、家庭ゴミ３０００万トンの１％にすぎない。
じゃまなだけの過剰包装と違って、レジ袋は役に立っているし、後でゴミ袋としても便利に使える。
２０年程前は、プラスチックは焼却炉を傷めるから、燃えないゴミに分類されていたしかし、低温で燃やせば、大量のダイオキシンが発生することがわかって、今では、焼却炉は高温に耐えるように改良され、熱量が不足するときは、重油などを添加して高温で燃やしている。レジ袋は熱量が大きいから、レジ袋がゴミに混じっていると、その分、重油が節約できる。
レジ袋がゴミ問題の元区であり、これさえなくせば、ゴミ問題のなかばが解決するかのように思われているのは、全く不思議というほかはない。
どんなものでも、量によって、毒にも薬にもなる。ひ素も微量では薬になるし、水でも飲みすぎれば死ぬ。だから、害が認められる最小量の１００分の１以下なら、無害とされているのである。
日本人男性の喫煙率は、先進国の中では、飛び抜けて高い。そして平均寿命はトップクラスである。故にタバコは健康に良い、とまでは言わなくても、大きな害はないとは言える。一日６０本も吸うチエインスモ－カ－が生きているのだから、一日１０本程度吸っても問題は無いはずである。そして間接喫煙で吸い込む量は、直接タバコを吸い込んでいる人の１万分の１程度だろう。冬の列車内や、出席者多数の会議室などは別として。
間接喫煙は恐ろしいということが常識となっているのは、全く不思議である。
地球の空気は１億×１億トンぼどある。１００億トンのCO２を放出したとき、
ＣＯ２濃度は１００万分の１増える。
海水の量は空気の１００倍ほどあるから、海水に吸水されれば、CO２の増加量は１億分の１である。
地球の温暖化の原因は、化石燃料を燃やした結果出てくるCO２の温暖効果であるという説は、上の計算から、極めて怪しいことがわかる。
海水の温度が上がれば、溶解度が下がるから、海水温が数度上昇すれば、海水の１００万分の１のCO２が空気中に放出され、その結果、空気中のCO２濃度が１万分の１上がる、ということは大いにありそうなことである。
CO２の温室効果によって気温が上がったのではなく、気温の上昇によってCO２濃度が上がった、とする方がはるかに、確からしい。温室効果などという、怪しげな理論を持ち出さなくとも、CO２増加→気温上昇の関係は明快に説明できるのである。
地球は、数万年単位で、氷河期と、間氷期を繰り返している、今は間氷期から氷河期に向かって気温が低下して行く過程にある。ところが、数千年、数百年、数１０年単位の短い波動もあり、太陽活動の変動などから、気温が上昇する期間があっても不思議ではない。
温暖化が進むと、マラリヤで死ぬ人が増えるという説があるが、肺炎で死ぬ人が減るのと、どちらが多いだろうか?
温暖化防止の時流にのって、これでもか、これでもかと、温暖化のマイナス面が並べたてられているが、温暖化は実はプラス面の方が大きい。
逆に寒冷化となれば、これは大変なことになる。
幕末期、冷夏が続いて、数１０万人の餓死者が出た。
１０数年の冷夏で米の生産が３割減り、米不足で大騒ぎしたのは記憶に新しい。
早期発見、早期治療によってガン患者の５年生存率は８０％に達し、今ではガンは治る病気になったと言われている。
ところが不思議や不思議、年令補正後のガン死亡率はこの５０年横這いなのである。早期発見のおかげで命拾いしたと喜んでいる人は、そこら中にいるのに、何故死亡率が減らないのか？
そのガンが実はガンもどきであつて、元々治療の必要がなかった、というのが真相だろう。死亡率が減っていないとすれば今のガン治療は数ヶ月の延命効果しかないことになる。そのために何年間も体を切り刻まれ、抗ガン剤の副作用に苦しんでいる。世にも不思議な物語りではないか。
食糧自給率４０％の日本に、耕作放棄地が、埼玉県の面積ほどもあるのが放置されているのは不思議である。
これは減反政策のためであるが、減反をやめても米が余らない方法がある。飼料米を奨励し、食用米の2割安で無制限に買い入れるのである。そしてこれをとうもろこしより安い価格で飼料会社に売る。品種改良が進み、味が悪くても収量が2倍の品種ができれば、飼料米を作る方が儲かるから、耕作放棄地はすべて復活し田圃として有効利用できる。政府の負担金は、トンあたり20万円とし５００万トン買い入れても１兆円ですむ、これは、食糧の安全保障のコストとしては充分安い。その上、農業は活性化し、農民は豊になり、新しい雇用も生まれる。